※当サイトはリンクに広告ページが含まれている場合があります
様々な組織の事例研究や自身の経験から、組織の崩壊を示す5つの兆候を紹介します。これらの兆候があったら危険です。
組織の崩壊を示す5つのポイント
組織の崩壊を示す兆候は以下の5つです。
1つでも該当すれば健全な組織とは言えませんが、多かれ少なかれうまくいっていない中小企業の場合は該当してしまうものです。
- 離職率が高い
- ワンマン社長
- 管理職が他人事
- 中高年の社員にやる気がない
- 人事制度がない・弱い
ただ、5つを満たすような組織であって、もしあなたがそんな組織で働いているのならば、すぐに転職することをオススメします。
それでは、1つずつ解説していきます。
1. 離職率が高い
離職率が高いということは、組織の中でいくら人を育てても蓄積されないということです。
人に投資をしても、その投資を回収できず、ただ散財しているだけです。そして離職というのは、辞めても転職できるから辞めていくわけです。
つまり、率直に言えば、離職率が高い組織というのは、優秀な人が逃げていき、優秀でない人が残る職場とも言えるわけです。
なお、離職率が高いかどうかは、同業種の平均の離職率を比較してみるとわかります。
2. ワンマン社長
ワンマン社長のすべてが悪いわけではありません。ただ、社員とコミュニケーションをしない、独りよがりで自らの考えを押しつけるような社長は危険です。
中小企業や零細企業の場合、ワンマン社長というのはスーパーマンであり、有能な人です。ただ、1人でできることは限られますし、多くの成功体験があるからこそ、独りよがりになってしまいます。
優秀なプレイヤー = 優秀な経営者、というのは間違いです。
私の経験上、優秀な経営者というのは、色々な人の話をよく聞きます。そして貪欲に知識を吸収します。そして、仮に自分がいなくなっても、組織が運営されるような仕組み作りに余念がありません。
独りよがりなワンマン社長は人事制度やその土台となる就業規則を嫌います。組織の仕組み作りに興味がないからです。
3. 管理職が他人事
崩壊しかかっている組織は、管理職が他人事のようにしています。
最悪なのは会社や社長の悪口を言っている管理職です。そんな人を管理職にしてしまった会社や社長の責任とも言えますが、即刻対処が必要です。
こういった管理職は部下をきちんと指導もせず、以下のような発言をしがちです。
- そんなことは社会・業界の常識だ
- 言われなくても気付くべきだ
いわゆる「暗黙の了解」というものを押しつけるものですが、こういった言葉・考え方は、組織の中で必ずといっていいほど自然発生的に出てきます。
大企業特有と思う人がいますが、それは間違いです。10人程度のような小さな組織で出てくることもあります。3人集まれば派閥ができると言われているくらいですから。
4. 中高年の社員にやる気がない
崩壊しかかっている組織では、中高年の社員にやる気がありません。特に退職間際、定年後の再雇用の社員に顕著です。
いわゆる「化石のような人」であり、これは人事制度の失敗とも言えます。
本人たちにその意図がなくても、若い社員の足を引っ張ります。
若い社員がアイデアを出しても、「そのアイデアは昔やってみたけどダメだったんだ」とまるで正論のようにダメ出しをします。
人事制度の基本は、人事評価制度、等級制度、賃金制度であり、これらが密接に関連して人事制度が構成されます。
管理職になれなかった中高年の社員、定年間際、再雇用の社員については特に注意して人事制度上における処遇を検討する必要があります。
人事制度を活用し、仕事の質を向上させる、向上しなければ労働条件を見直す、最悪な場合は解雇、と放置せず次々と対応し組織を守らなければなりません。
関連：継続雇用制度とは？ 継続雇用制度の2つの種類・企業の導入状況を紹介！
5. 人事制度がない・弱い
これまでのポイントでも触れてきましたが、人事制度がない、またはあっても弱い場合、組織は脆弱になります。
ただ、逆に人事制度がしっかりしていても、崩壊しかかっている組織という場合もあります。これは「言っていることとやっていることが違う」という状態です。
立派な人事制度があっても、立派な組織とは限りません。
人事制度の土台となるのは就業規則ですが、実態と異なる就業規則は無意味であり、単なる「絵に描いた餅」です。
関連：本当は怖い就業規則！ よくある間違い・落とし穴を徹底解説！
まとめ
今回は組織の崩壊を示す5つのポイントを解説しましたが、いかがでしたでしょうか？
あなたの会社では今回のポイントに当てはまっていませんか？
5つのポイントに当てはまるからダメな会社というわけではなく、変わるチャンスはどの会社にもあります。ただ、それに気づき、改革する意思があるかどうかです。
改良や改善といった小さな変化ではなく、大きな改革です。当事務所では、内部にいる人が改革の思いを持った会社であれば、支援したいと思っています。
- 毎年のように改正される労働法令への対応に頭を悩ませている
- 総務や経理などの他の業務を兼務しているので、人事労務業務だけに時間を割けない
といった悩みを抱える企業の経営者・人事労務担当者向けに、公開型のブログでは書けない、本音を交えた人事労務に関する情報・ノウハウ、時期的なトピックに関するメールマガジンを「無料」で配信しています。
過去の配信分は公開しません。
情報が必要な方は、いますぐ以下のフォームから購読の登録をしてください。購読して不要と思ったら簡単に解除できますのでご安心ください。