あなたの会社が人材を確保できない理由は?4割の会社が知っている秘訣とは?

今も昔も変わらず言われ続けているのが人材不足です。

実際、優秀な人が来てくれない、そもそも応募もない、面接しても辞退されてしまう、入社してもすぐに辞めてしまう、こんなご相談はよく聞きます。

採用というのは、中小企業・小規模経営者にとっては悩みが尽きない問題です。

ということで、客観的な状況を知るために中小企業白書(2015年版)を調べてみました。

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事業の維持・拡大を志向する企業の抱える経営課題

まずは、事業の維持・拡大を志向する企業の抱える経営課題の優先順位を示した図をご紹介します。
hakusho01-2015

ポイントは、「事業の維持・拡大を志向する企業」の抱える経営課題ということであり、事業を維持するにしても、拡大するにしても、人材が不足しており、さらに人材育成も大きな課題であるということです。

人材の確保状況・人材を確保できない理由とは?

人材に関する課題が大きい中で実際の確保状況を示した図がこちらです。
hakusho02-2015

想像どおりかもしれませんが、人材を確保できていない状況です。

さらに人材を確保できない理由として、

  • そもそも人材の応募がない→56.8%
  • 応募はあるけど良い人材でない→39.9%

つまり応募数も少ないし、応募が来たと思っても採用したくないような人材、そんな人材しか集められない企業が、合計すると96.7%ということです。

私自身、かなり衝撃を受けた数字なので繰り返しますが、96.7%!!!

これが平均的な中小企業・小規模事業場の実態です。

もしかしたら、あなたは「うちも同じ状況だ」、「やはり中小企業・小規模事業場はみんな苦労してるんだな」と思ったかもしれません。

残念ながら違います。。。

人材が確保できている企業とできていない企業を明確に分けている特徴とは?

先程の円グラフをよく見てください。

  • 十分確保できている→6.7%
  • 十分ではないが確保できている→37.1%

合計43.8%の企業は人材を確保できているんです!

つまり、「人材を確保できている企業」と「人材が確保できていない企業」に分けられているだけです。

あなたの会社が、人材を確保できていないのであれば、それは「中小企業・小規模事業場だから」ではなく、単に「人材が確保できていない企業」のグループに入っているというだけです。

では、「人材を確保できている企業」と「人材が確保できていない企業」の違いはどこにあるのでしょうか?

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この図は理解に工夫が必要ですが、要するに棒グラフが差分を表しているため、棒グラフの大きい順に違いがあるということです。

労働条件や賃金というのはよく言われているので納得しやすいかもしれませんが、最も大きな違いは、「人材獲得のためのノウハウ・手段」です。

私は顧客獲得と人材獲得の戦略はほぼ同じと考えていますが、まさにこの統計で、ノウハウ・手段をどうするかという点が大事であることが示されています。

ちなみに「仕事のやりがい」は、ほとんど差がありません。

人材を確保できている企業も、確保できていない企業も、どちらも一生懸命、仕事のやりがいをアピールしているということですが、差は出てこないということです。

まとめ

右に倣えで商売をすれば、あなたの会社はお客様にとって他と同じ、ただの企業です。

価格を見て買うかもしれないし買わないかもしれません。

右に倣えで人材募集をすれば、あなたの会社は他と同じ、ただの企業です。

応募するかもしれないし、応募しないかもしれません。

ただ、確実に言えることは、この統計が示しているように、

普通の中小企業・小規模企業であれば、優秀な人材は「絶対に」応募しない

だからこそ、

どのように人材を獲得するか、きちんと戦略を練って準備していきましょう

ということです。

以下の記事では、法令で禁止されている質問項目、そして実務的な対応について、解説しています。

面接というのは、お互いをより深く知るために行うべきものです。

お互いを深く知るためには何を聞いても良いはずですが、やはり聞いてはいけない質問というのもあります。

面接というのは、ある意味、お見合いのようなものですし、お見合いの席で、いきなり、女性に対してスリーサイズを聞く人はいないわけです。以前の企業面接ではあったようですが。。。

横柄な面接担当者は相変わらず存在するようですが、法令により面接時の質問は明確に規制されています。
募集・採用に関して企業には採用の自由がありますが法令による制約もあります。制約の内容を詳しく解説します。
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この記事を書いた人


安部敏志:社会保険労務士

「就業規則は会社内の働き方のルールであり、社内で自ら作れるようになるべき」という信念のもと、福岡県を拠点に、中小企業の人事担当者の育成に従事。
その他、専門雑誌等の記事の執筆にも積極的に対応。

事務所公式サイト:あべ社労士事務所

なお、同業の社労士から事務所運営や営業方法などの相談を受けることが増えていますが、当事務所は開業当時から この方法をそのとおりに実行しているだけです。

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