衝撃的な研究結果!職場うつ病の原因とその対策とは?

今年の12月から、50人以上の社員を抱える事業場は、ストレスチェック制度の導入を義務づけられますが、準備は順調ですか?

法的な義務というと対応が後手に回りがちですが、社員一人当たりの業務への影響力が大きい中小零細企業の方こそ、この対応は積極的に行うべきです。

今回は、定説を覆す衝撃的な研究結果である職場のうつ病の原因、中小零細企業こそストレスチェック制度に積極的に取り組むべき理由を解説します。

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うつ病というのは実は身近な病気!

馴染みのない方だと驚きの数字かもしれませんが、厚生労働省が運営するポータルサイトによると、

うつ病は、日本では約15人に1人が、一生のうちに一度はかかる病気

といわれており、実は「誰がいつなってもおかしくない」と言われるほど、身近な病気です。

うつ病の症状とは?

ポータルサイトによると、うつ病の症状・サインは以下のとおりです。

ただ、このひとつひとつは誰もが経験したことのあるものでしょう。私もあります。

しかし、これらの「サイン」が10日から2週間以上続く場合は、要注意のようです。

体の面
  • 睡眠の変化:朝早く目が覚めてしまう、夜中に何度も目が覚めて眠れない、寝つきが悪いなど。
  • 食欲・体重の変化:食欲がない、食べてもおいしくない。食欲が急に増えた。体重が減った、または増えた。
  • 疲労がとれない:朝からぐったりと疲れきっている。疲労感がぬけない。
  • その他の変化:頭が重い、肩・首が重い。下痢や便秘が続く。
こころの面
  • 憂うつ感:気分が落ち込んでいる、何事にも悲観的になる。憂うつだ。
  • おっくう感:何事にも興味がもてない、何をするにもおっくうだ。
  • 焦り、不安感:イライラして落ち着きがない。不安だ。
行動の面
  • 遅刻・欠勤:会社に遅刻することが増えた、欠勤することが増えた。
  • 出社拒否:会社に行きたがらない。
  • 会話:口数が減る、「自分はだめな人間だ」など否定的な発言が増える。
  • 日常生活:新聞やテレビを見なくなった。人との接触を避けるようになった。

職場のうつ病の原因は嫌な上司や職場環境!

職場うつ病の原因は「嫌な上司」や「平等でない職場環境」にあることを示す研究結果というのがあります。

この研究の中での興味深い発見というのは、

「労働者が自身の職場環境をどう思っているのか」を把握し、職場環境を改善すること

が、労働時間の減少よりも職場うつ病のリスクを減らすことに効果的であるとわかったというものです。

これは、まさしく、ストレスチェック制度の目的である「労働者自身によるセルフケア及び職場環境改善を通じメンタルヘルス不調の未然防止を図る一次予防」と一致しています、というより、まさにそのものですよね?

参考

職場うつ病の原因が過労でなく上司や職場環境であることを示す研究が発表される

うつ病の部下を持った経験

実は、私はうつ病の部下を抱える上司となった経験があります。

といっても私が管理職として着任したときに、その人は既にうつ病患者でしたし、休職中という状態でした。

私が管理職として行う職務の中には、毎日の部下との連絡、定期的な面談、通院の同行・主治医との面談が入っていました。

正直、これはかなりの負担でしたし、管理職としての自分だけの力ではどうにもできないことであり、辛かったことを覚えています。

ただ、もし私が、その部下のうつ病発症前に出会ったとして、サインを見逃すことなく対応できたかというと、その自信はありません。。。

私の経験から言えることは、うつ病というのは他人事ではない、自分がなるかもしれないし、友人、職場の同僚・部下がなるかもしれない、既に身近な病気になっているということです。

まとめ

研究を行ったGrynderup博士は

職場環境の改善が職業うつ病のリスク減少につながるとわかった今、透明性のある組織の仕組みをベースにした、労働者を対等に扱うマネジメントが職場うつ病を減らす上で重要になってくる

と述べています。

今回のストレスチェック制度義務化については、今まで管理職それぞれの個人的なマネジメントに頼っていた社員一人一人のストレス把握を組織的に行う機会を得たと考えるべきです。

法的な義務というと対応が後手に回りがちですが、社員一人当たりの業務への影響力が大きい中小零細企業の方こそ、この対応は積極的に行うべきだと思いませんか?

ストレスチェック制度については、以前記事を書いていますし、雑誌に寄稿するなど精力的に調査を行っていますので、ぜひご参考ください。

今回は、危機をあおり、あなたの会社からお金をふんだくろうとする悪徳専門家から身を守るために、「完全無料!自社だけで対応可能なストレスチェック対策」と題し、2回に分けて、ストレスチェック制度の内容を詳細に解説します。
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この記事を書いた人


安部敏志:社会保険労務士

「就業規則は会社内の働き方のルールであり、社内で自ら作れるようになるべき」という信念のもと、福岡県を拠点に、中小企業の人事担当者の育成に従事。
その他、専門雑誌等の記事の執筆にも積極的に対応。

事務所公式サイト:あべ社労士事務所

なお、同業の社労士から事務所運営や営業方法などの相談を受けることが増えていますが、当事務所は開業当時から この方法をそのとおりに実行しているだけです。

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