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労務管理を学ぶ上で現役社労士がオススメする本8冊

人事労務担当者の育成を中心業務にしている社労士として、労務管理を学ぶ上で本当にオススメできる良書をご紹介します。

人事労務管理に関する本は様々なものがありますが、素晴らしい本もあれば、パクリ・ツギハギだらけの残念な本もたくさんあります。

今回ご紹介する本は、よくある「簡単」「初心者必読」など口が裂けても言えないような骨太な本ばかりです。

なんちゃって人事労務担当にならないように、基本と実務、そして労働法の規制の歴史を押さえておきましょう。

部下をもつ人のための人事・労務の法律

労働関係に関する弁護士として第一人者の安西先生の本の中でも、読みやすくまとめられている本書、人事労務担当者必読です。

「部下を持つ人のための」となっていますが、人事労務担当者は自ら読んだ上で、管理職になる人にも読ませるか、またはこの内容を指導していきましょう。

新書でとても読みやすく構成されているにも関わらず、ポイントを押さえた内容となっています。

働く女子の運命

こちらは労働法に関する研究者として著名な濱口先生による本です。

女性活躍推進は近年のキーワードですが、この本では、今までの賃金制度の歴史を総括し、その中で女性労働者がどのような位置づけであったかを明快に解説しています。

企業の人事労務がどのような歴史の中で動いてきたか、そして対応する労働法の流れを知る上で必読です。

働き改革の内容や同一労働同一賃金は昨今流行しているキーワードであるため、持論を述べる人は多くいます。

ただ、持論を述べる前に、少なくともこの本は読んでおかないと、思わぬ恥をかくことになりかねないため注意しましょう。

新しい労働社会―雇用システムの再構築へ

こちらも濱口先生による本です。

最近は、同一労働同一賃金の議論の中で、メンバーシップ型とジョブ型という対比を用いて語る人が増えてきましたが、元々、濱口先生が多くの書籍で提唱されている概念です。

「日本の賃金制度は職能給制度は古くさい。世界のトレンドを踏まえた職務給制度を導入すべき」と言っている人にたまたま出会って驚いたのですが、そういう問題ではありません。

そもそも、日本でも約70年前、1940年代から60年代にかけて官民を含めた職務給の大議論が行われています。

そして大議論の結果、日本では職能給を選択し、定着していった歴史があるわけですが、その歴史的経緯の詳細が本書に掲載されています。

どこまでやったらクビになるか―サラリーマンのための労働法入門

労働法を専門とし、様々な読みやすい本を著書に持つ大内先生による本です。

タイトルが軽妙で、労働者向けの本となっており、かなり読みやすい本です。ただ、内容は法的な整理や判例を用いて解説されているため、人事労務のよくあるトラブルと対処法を学ぶことができます。

最近は人事労務担当者よりも労働法令に詳しい社員もいるので、どこまで指導できる・できない、といった微妙なラインを知るための入門書としてもオススメです。

ワーク・ルールズ!―君の生き方とリーダーシップを変える

グーグルの人事がどのようなことをしているのかを明らかにした本で、2015年に日本で出版された当時から大きな話題になっていました。

様々なところで、人事担当者はこの本を読むべきと推薦されていましたが、興味深いことに結論としてまとめられている内容は、その他の人事関係とそれほど内容に違いはありません。

ただ、その結論に至るまでの過程を数字を用いて実験した上で結論が出ていること、そしてそれを明らかにしていることに、この本の価値があります。

人事の仕事の面白さ・やりがいを知る上でもオススメの本です。

アルバイト・パート[採用・育成]入門

アルバイト・パートの採用・育成に特化した本です。一口にアルバイト・パートといっても主婦、学生、フリーターと様々です。

人を育てる科学的な知見、現場で働く人たちへの社会科学的な調査による分析結果に基づき、アルバイトやパートの採用や育成に関する効果的な手法を紹介する大学の先生による書籍です。

個人の持論や経験に基づいた本は数多くありますが、所詮、属人的な手法です。この本は、属人的な勘、経験、精神論に頼らない手法が紹介されており、かなりオススメの良書です。

職場の問題地図・仕事の問題地図

なぜ、ワークライフバランスは実現しないのか、業務改善のコンサル活動を行なっている著者が実際の活動を元に職場のよくある問題とその解決法をまとめた本です。

  • 「残業するな」と上司がうるさいので、帰ったことにして家で仕事している
  • 残業はすべて管理職が肩代わり、管理職はいつもゲッソリ・・・
  • 他人に構う余裕がなく、会話がなくなった

こういった問題を抱えている会社は当事務所のクライアントでも多くあります。

同書では、本当のワークライフバランスは以下の4つの観点からの取り組みが必要であり、多くの企業が取り組んでいるのは「制度」と「個人スキル」の2つだけであると論じています。

  1. 制度
  2. 個人スキル
  3. プロセス

職場の問題というのは人事労務担当者だけでは解決できないことが多々あります。

当事務所でも、社長、役員、管理職、管理職候補者の各層の人たちとミーティングしていますが、外部の専門家がいない場合は、本書を参考に社内でプロジェクトチームを使って取り組むと良いでしょう。

本書の内容とまったく同じ問題を抱えているクライアント数社がありましたので、この本をプレゼントしたくらいオススメです(笑)

なお、退職金制度の構築・見直しを行う際にオススメする本については以下の記事で紹介していますのでご参考ください。

関連:退職金制度の構築・見直しを自ら行う際にオススメな3冊の本

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